胸腔鏡下手術の欠点を補う肺がん新手術

「肺がん」安全確実で負担少ない術式開発

★帝京大学医学部附属溝口病院

肺がんでは内視鏡によって小さな傷口で治療する胸腔鏡下手術が盛んに行われている。その一方で、従来の大きな傷口の開胸手術にこだわっている施設もある。

胸腔鏡下手術は患者への負担は少ないが、内視鏡を通した２次元の画像を見るため死角が生じることがあり、なおかつ、医師は手で直接臓器を触れることができない。画像診断や内視鏡で捉えることができない臓器の内部の異変を、触診で見極めることはできないのだ。

逆に開胸手術は、医師は肉眼で臓器を確認でき触診は可能だが、傷口が大きく患者への負担は重い。高齢で生活習慣病などの他の病気を合併していると、開胸手術はできないこともある。

そんな２つの術式のメリットは活かし、デメリットを克服した治療を行い、全国に名を馳せているのが帝京大学医学部附属溝口病院呼吸器外科だ。

「自然気胸や早期がんでは胸腔鏡下手術で十分対応できます。しかし、進行がんや転移性肺がんのように、腫瘍が飛び散っているような場合は、画像診断の映像だけでなく、実際に手で触れて確認した方が、画像には映らない腫瘍が見つかることもあるのです。術式にこだわるよりも確実性と安全性を常に考えています」

こう話す同科の藤野昇三教授（５７）は、滋賀医科大学呼吸器外科時代の１９９１年から胸腔鏡下手術を導入。手術数を重ねながら、胸腔鏡と開胸手術の適応の見極めを行ってきた。そして、胸腔鏡下手術の欠点を補うため、みぞおちに片手が入る程度の切開を加え、触診が可能となる「ＨＡＴＳ」という術式を新たに開発した。

ＨＡＴＳでは、胸腔鏡の画像に加え、体内に入れた片手で左右の肺を触り、臓器に異変がないかチェックができる。そして、傷口は開胸手術より格段に小さいため、患者への負担も少ない。

「進行した肺がんや転移性肺がんでは、画像に映らない腫瘍を触診で見つけられる利点があります。ただ、病態によって胸腔鏡だけか、ＨＡＴＳが良いのか見極めています。治療の選択肢が多ければ多いほど、さまざまな病態に対応できると思っています」

藤野教授は、人材育成にも力を入れてきた。その手腕が認められ、２００７年に移籍して現職となり、同病院に初めて呼吸器外科が開設された。川崎市内で３番目の日本呼吸器外科学会の基幹施設として承認され、その手腕への地域の期待も大きい。

「胸腔鏡下手術ばかりでは、触診や開胸手術の技術は向上しません。患者さんの状態に合わせて使い分けができるように、オールマイティーな診断と治療ができる若手の育成にも力を入れています」と藤野教授。そのための取り組みは今も続いている。（安達純子）

＜データ＞２０１０年実績

☆手術総数９７件

☆原発性肺がん３０件

☆転移性肺がん１５件

☆自然気胸２５件

☆縦隔腫瘍９件

☆病院病床数４００床

〔住所〕〒２１３－８５０７川崎市高津区溝口３の８の３　（電）０４４・８４４・３３３３

2011年6月20日　ZAKZAK

抗がん作用フコイダン１パック５００円

厄介者、海藻アカモクを食品化　越廼漁協、町おこし救世主に

福井県福井市の越廼漁協が、栄養価が高く抗がん作用があるといわれている、海藻「アカモク」の商品化に成功した。同漁協では「後継者不足や過疎化に悩む同地区にとっては明るい材料。町おこしに一役買ってほしい」と大きな期待を寄せている。

アカモクは、沿岸の岩場に繁殖する褐藻類の１年藻で全国に分布している。ワカメの４倍以上のカリウムとマグネシウムを有し、抗がん作用があるとされるフコイダンも含まれている。東北地方では「ギバサ」などの名称で食卓に並ぶ。

これまで越廼地区では、漁船のスクリューに絡みつき除去に手間がかかることから「ジャマモク」と疎まれてきた。同漁協の庭本仁実さん（６０）は「水揚げするとすぐに茶褐色に変色し、とても食べようとは思わなかった」と話す。

そんな“邪魔者”が同地区の救世主として見直されたのは２年前。東北大で海藻の研究をする佐々木久雄講師が生態調査に訪れた際、付近に高品質なアカモクが大量に繁殖していることに目を付け、商品化を目指し開発に乗り出した。

昨年、同市から「ものづくり支援補助金」を受け、同漁協婦人部が中心となり本格的に始動。半年間試行錯誤を重ねた結果、水揚げしたアカモクをすぐに熱湯でゆ で、冷水ですすいだ後、冷凍保存する加工法で商品化に成功した。開発に当たった副部長の上野志津子さん（７３）は「緑色とみずみずしさを保つのが一番苦労 した。日本一おいしいアカモクを使った、いろんな調理方法を考案していきたい」と意欲を見せていた。

４月から「こしのぎばちゃん」の商品名で１パック２００グラム、５００円で販売を始めた。庭本さんは「東日本大震災の影響で東北地方の収穫量が減ったせいか、県外からの問い合わせが来ている。少人数で生産しているため増産はできないが、いずれは機械化して大量生産していければ」と話している。

問い合わせは、越廼漁協＝☎０７７６（８９）２３１６。

2011年6月18日 福井新聞

発見率が高く手軽に検査の消化器がん検査

血液で消化器がん検査　金大開発、欧州で事業化

金大が開発し、血液の検査で消化器系のがんにかかっているかどうかが分かる世界初の手法が、欧州全域で事業化される見通しとなった。同大発のバイオベンチャー企業「キュービクス」（金沢市）が１９日までに、ドイツの企業と事業提携契約を結んだ。７月から現地で臨床性能試験を実施し、１２月にも検診事業が始まる。

この手法は、がんに関係する遺伝子を載せた「ＤＮＡチップ」に患者の血液から抽出したＲＮＡ（リボ核酸）を垂らし、各遺伝子の反応を解析する仕組み。現在特許出願中で、金大医薬保健研究域医学系の金子周一教授らのグループとキュービクスが共同で研究開発を進めている。

今回契約を結んだのはドイツのバイオベンチャー企業「ＺＭＯ社」。ドイツ国内で約２００例の臨床試験を実施し、性能を確認した上で欧州各国で検診事業を展開する。キュービクスはＤＮＡチップを輸出するほか、検査・解析の手法を指導する。

日本国内の臨床検査では、がん患者を１００％、健常者を８７％の確率で識別。胃・大腸、すい臓といったがんの部位も８割以上の確率で特定できた。がんの進行とともに増加する「腫瘍マーカー」を調べる現在の検査と比べて発見率が高く、ＰＥＴ（陽電子断層撮影）などの画像診断よりも手軽に検査できるメリットがあるという。

キュービクスによると、北陸をはじめ日本国内の複数の病院で、検診事業への導入が検討されており、初年度（２０１２年３月期）は売上高１億５千万円を目指している。丹野博社長は「患者の負担が少なく、より正確な検診が実現できる。事業としてしっかりと軌道に乗せたい」と話した。

2011年6月20日 富山新聞

免疫機能を持つタンパク質

病原虫の酵素が免疫抑制　トキソプラズマ、薬開発に

２体のトキソプラズマ原虫（国立感染症研究所・永宗喜三郎博士提供）
エイズやがん患者が感染するとけいれんなどを引き起こす「トキソプラズマ原虫」の持つ酵素が、病原体を排除する免疫機能を抑制することを大阪大免疫学フロンティア研究センターの竹田潔教授らのチームがマウスで解明し、１３日付米医学誌（電子版）に発表した。
免疫が低下する結果、トキソプラズマ症が発症しやすくなる。健常者はほぼ発症しないが、妊婦が初めて感染すると流産することもある。竹田教授は「酵素の働きを抑える薬剤開発につながる」としている。
酵素はＲＯＰ１８。チームはＲＯＰ１８を持たない原虫を作製、マウス１０匹に投与し、通常の原虫を投与したマウスと比べた。すると、通常の原虫ではマウスが９日後に全滅したのに対し、ＲＯＰ１８のない原虫では、９日後には全１０匹が生き残り、２０日後も４匹が残った。
チームは、ＡＴＦ６βというタンパク質が免疫機能を持つことを発見。ＲＯＰ１８がこのタンパク質を分解し免疫を低下させることも突き止めた。
原虫は世界で数十億人、日本では数千万人が感染しているとの試算がある。チームの山本雅裕准教授は「原虫は免疫を抑制する他の酵素も持つ可能性があり、特定を進めたい」としている。
2011年6月13日　東京新聞

卵巣がんへ新たな効能

アバスチンに卵巣がん抑制効果

世界的なヒット商品「アバスチン」の新たな効能が分かった

スイスの製薬大手ロシュ・ホールディングの世界的ベストセラー薬「アバスチン」が卵巣がんの進行を遅らせ、死亡率を減少させることが２つの研究でわかった。

片方の研究では、化学療法での治療後に卵巣がんが 再発した４８４人に対し、化学療法と、アバスチン併用化学療法のいずれかを実施し比較した。化学療法の場合、腫瘍増大までの中央値は８．４カ月、併用した 場合は１２．４カ月と増大速度が４カ月遅くなり、腫瘍の縮小程度も併用者の方が良好だった。もう１つの研究では、高リスクの卵巣腫瘍が初めて認められた １５２８人のうち、半数に化学療法のみを行い、残り半数には化学療法と１年分のアバスチン投与を併用した。２８カ月後、化学療法の女性は２００人が死亡し たが、併用療法の場合は１７８人だった。下位集団に属する最高リスクの患者を対象とすると、化学療法の死亡者は１０９人である一方、アバスチン併用者は ７９人だった。以上のデータは４日、シカゴで行われた米国臨床腫瘍学会で公表された。

今回の結果により、アバスチンの卵巣がんへの適応承認は副作用や費用の面から有益かという議論が再燃した。米食品医薬品局（ＦＤＡ）は昨年１２月、アバスチンの乳がんへの適応承認撤回を勧告したが、ロシュは反論し、来月ヒアリングが開かれることになっている。米ペンシルベニア大学卵巣がん研究センター長は「アバスチンは非常に高価なため、費用と効果は慎重に検討されなければならない」と指摘する。一方、ロシュのアバスチン臨床開発責任者は「今回公表されたデータは、卵巣がん治療用の承認申請に用いられるだろう」と話した。

腫瘍血管新生を抑制することで、がんの増殖を停止させる初の承認薬として２００４年に販売が開始されたアバスチンは、結腸直腸、脳、肺、腎臓の腫瘍の治療薬として、昨年は６２億ドル（約４９９５億円）の収益をあげた。

卵巣がんの早期発見は非常に難しく、発見時にはすでに卵巣の外に広がっている。進行がん患者の腫瘍発見時からの平均生存期間は２年半から３年だという。米国がん協会によれば、昨年、２万１８８０人が卵巣がんと診断され、１万３８５０人が死亡した。

「卵巣がんの女性にとってはよいニュースだ。（アバスチンによって）卵巣がんは慢性疾患以外の何物でもなくなる」と米メモリアル・スローン・ケタリングがんセンター関係者は語った。

2011年6月14日　ブルームバーグ

新たなエビデンスの追加

薬食審・第二部会　エポジンの「がん化学療法に伴う貧血」　「承認適切でない」

厚労省の薬食審医薬品第二部会は６月13日、中外製薬のエポジン注（一般名：エポエチンベータ遺伝子組換え）の効能に「がん化学療法に伴う貧血」を追加することについて審議し、「承認することは適切ではない」 との結論をまとめた。予後の悪化や腫瘍の増殖の促進というリスクを回避しがたいとし、薬事法の承認拒否事由に該当すると判断した。ただし、新たな治療法と しての期待や、患者の同意を得て使用可能ではないかとの意見もあったことから、広く一般から意見を募集（パブリックコメント）し、それも踏まえて、９月に も予定される薬事分科会で改めて審議することになった。

13日は１議題のみで、同剤のシリンジ24000、同36000に「がん化学療法に伴う貧血」の効能追加。09年11月に中外製薬から申請されていた。同省によると、医薬品医療機器総合機構の審査でも第二部会と同様の結論が出ていたが、中外側と見解の相違もあり、部会で審議された。

部会では赤血球輸血以外の治療選択肢の開発への期待があるとしながらも「赤血球造血因子（ESA）製剤の投与により、がん患者では生命予後の悪化、腫瘍増殖 の促進という極めて重要なリスクの懸念が報告されており、現時点では投与対象患者をHb濃度等で限定するなど厳重な管理を行ってもこのリスクを回避できる ことは示されていない」と指摘。「現時点では承認は困難」だとした。

「新たなエビデンスの追加を待って再度の検討が期待される」との意見も付されてはいるが、これは指摘されるリスクを払拭するほどのデータを期待しての意見。中 外は「現状の推移を見ていく」（広報IR部）とし追加データを提出することは予定しておらず、当面は厳しい審議環境にある。

中外は同日、「当社は承認取得に向け引き続き努力してまいります」とのコメントを発表した。同社広報IR部は「今後どうするかはコメントできない」としている。

ESAのがん患者の投与を巡っては米国FDAが08年７月に治癒が見込まれるがん患者やHb濃度10g/dL以上の患者への投与を禁止した。当時、武田薬品と米アフィマックス社ががん化学療法による貧血の効能で日米でフェーズ１を進めていたヘマタイド（エリスロポエチン受容体に作用する合成ペプチド）は、その投与制限のあおりで被験者確 保が難しくなり開発中断。日本には同効能を持つESA製剤はなく、今回のエポジンのほか、協和発酵キリンのネスプが承認審査段階（08年11月に申請）に ある。

2011年6月14日　ミクスONLINE

がん治療薬の費用低減

後発品使用促進　医療機関に後発品ＯＫと変更不可の二極化傾向　薬価研調査

日本製薬団体連合会保険薬価研究委員会は６月10日、保険薬局での後発品使用状況に関する調査結果を発表した。調査方法は保険薬局の薬剤師との面談による聞き取り調査で、21都道府県の保険薬局110施設を回った。後発品使用促進のボトルネックは薬剤師と指摘され続けているが、今回の調査では、薬剤師は総じて後発品使用促進に取り組んでおり、むしろ後発品に慎重な医師や医療機関の変革を求めなければ後発品の更なる使用促進が望めないとの結果だった。同調査を実施した薬価研の担当者は、「薬剤師は熱心に取り組んでおり、薬局でやれることはやり尽したのではないかとの印象を持った」としている。

調査は2010年10月～11年１月に実施した。薬価研の同調査の担当者が、所属する製薬企業の営業などを通じて面会のアポイントが取れた保険薬局を訪ね、ヒアリングした。

「後発品への変更不可」とされている処方せんの割合（個別品目の変更不可含む）を聞いたところ、「０～20％未満」との薬局が53.7％と半数以上だった。ただ、10年４月以前とこの傾向に「変化なし」との回答は６割強にのぼり、全体的な印象として、医療機関によって後発品ＯＫと変更不可という二極化が進んでいるとの声も多く聞かれたという。また、変更不可が「減少した」は25％、「増加した」は１割未満だった。

変更不可との処方せんが少なくなった理由では、「近隣医療機関の協力を得ることができたため」との回答が多く、医師・医療機関への積極的な働きかけなどによるもの。一方、変更不可との処方せんには傾向があり、「特定の施設や開業医の処方せんに変更不可が多い」ようで、また「（それらが）特定の診療科の処方せんである」との声が多かった。

後発品の更なる使用促進に向けた意見を求めたところ、「変更不可の処方せんは、薬局ではどうすることもできない」など、医師・医療機関の意識変革が必要との意見が多く寄せられたとしている。また、ある地方の複数の薬局では、高齢患者を中心に、全幅の信頼を寄せている“お医者様”の処方通りの調剤を望み、薬剤師が後発品に変更することに抵抗を感じる人が少なくない現状の紹介もあったという。

そのほか、更なる使用促進に向けて、▽後発品への変更不可や後発品の銘柄指定の処方せんの原則禁止▽一般名処方の推進▽自己負担のないもしくは少ない患者への制度上の措置――などが必要との意見もあった。このうち後発品銘柄指定の原則禁止や一般名処方の推進は、その背景に、薬局の在庫管理負担があるようだ。

◎積極的に後発品に変更する薬剤　長期処方の薬剤や慢性疾患の薬剤

また、薬剤師が後発品に積極的に変更している薬剤や、積極的に変更していない薬剤を聞いたところ、積極的に変更している薬剤は「自己負担額が軽減される薬剤」との回答が多く、具体的には長期処方の薬剤や慢性疾患の薬剤との回答が多かった。これに続いて「治療の主軸とならない薬剤」が多く、ビタミン剤や胃腸薬などが挙がった。

一方で、積極的に変更していない薬剤では、最も多かったのが精神科用薬との回答で、全体の約３割にのぼった。「患者が不安に思う」「薬の効き方が違ってくる場合があるので変更し難い」とのコメントがあった。次いで「使用感が異なる可能性のある外用剤」との回答が多く、これに続いて抗がん剤や循環器用剤となった。具体的なコメントでは、「不整脈治療薬や抗がん剤などハイリスク薬は積極的には変更していない」「糖尿病薬などコントロールを要する薬剤」との内容が見られた。先発品と後発品との「効能違い」が変更しない原因との回答も散見されたという。

なお、訪問した保険薬局の処方せん受付枚数は１か月当たり平均1867枚、医薬品備蓄品目数は平均1098、後発品の備蓄品目数は平均178。また、後発品調剤体制加算の算定状況は、算定していない薬局が34.5％、同加算１（６点）が24.5％、同加算２（13点）が23.6％、同加算３（17点）が 17.3％――だった。

2011年6月13日　ミクスONLINE