2012年2月8日水曜日

熱でがん細胞を死滅させる新治療機器

がん細胞は高温になると死んでしまうものの、正常細胞も高温過ぎると死んでしまう。
がんに対する温熱療法は細胞が死なない程度に体温を上げることで、免疫細胞の活性を向上させる癌治療法と言える。その意味においては、がん患部を温める熱源は何でも良く、磁力を用いなくとも、遠赤外線でもお湯でも体温を上昇させられればがんの治療効果は上がる。古来から人類が実践してきた癌治療法の代表である「湯治」の本質は、温泉で体温を上げることで免疫力が強化され、病変部に対して免疫細胞が作用することが有効なのだ。
問題は、全身を暖め過ぎるた場合の疲労だ。ゆえに機器を使った癌患部周辺だけの効率的な加熱法は有用なのだ。逆の視点からすると、疲労しない程度の入浴による過熱でもがん治療には良い影響を与えることができる。湯治となると大げさになり、覚悟と準備が必要だが入浴の際に疲れない程度に「温まる」ことは今日から始められるがん治療・がん予防なのだ。

子宮頸部の前がん病変、熱で細胞死滅 アドメテックが治療装置愛媛大で臨床試験
 愛媛大学発ベンチャーで医療機器開発のアドメテック(松山市、中住慎一社長)は、子宮頸(けい)がんになる一歩手前の異常細胞を温度を上げて死滅させる治療器を開発した。治療は日帰りが可能で、入院が必要となる切除に比べ患者の身体的負担を軽くできる。医療機器の治療効果を検証する臨床試験(治験)を始めており、2015~16年の発売を目指す。
治療器「ATMC400」は患部を温め異常細胞を死滅させる
 治療器「AMTC400」が死滅させるのは、子宮入り口の表皮にできるがんの前段階の異常「前がん病変」を持つ細胞。この細胞を放置すると、表皮の内側に潜って拡大、子宮頸がんを発症する可能性がある。異常を早く見付け、がん化を防ぐのがこの段階での治療の基本とされる。
 日本では前がん病変の治療法として、前がん病変を含む子宮の一部切除やレーザー照射による細胞死滅などがある。しかし、子宮を傷付ける切除は入院が必要で体への負担が重く、レーザー照射は異常細胞が残る可能性があるという。
 同社が開発した治療器は、患部に刺す小さな針と磁場発生装置の2つで構成する。治療器を使う医師は患部に針を刺し、刺した部分に装置の磁場発生部「アプリケーター」を近づける。
 針を磁場によって温め、患部の温度を異常細胞が死滅するとされるセ氏43度を上回る同50~60度にする。
 原理はIHクッキングヒーターと同じ。アプリケーターがヒーター、針が鍋に相当する。レーザー照射も加温によって細胞を死滅させるのは同じだが、磁場による加温は異常細胞の取り逃しが少ないことが期待できるという。
 治験は前後半に分かれて実施、愛媛大学医学部付属病院で前半をこのほど開始した。12年中に同病院で6人の被験者に対して実施する。後半は全国の複数の病院が手掛ける。治療器は厚生労働省の承認を得たうえで、販売する。価格は現時点で450万~500万円を計画している。
 今後は腎臓がんなど、ほかのがんの前がん病変にも対応できるよう研究開発を進める。
 同社は愛媛大医学部と工学部の研究者らが03年に設立。医学(Medicine)と工学(Technology)が持つ技術の融合を掲げる。11年3月期の売上高は3200万円。現在は動物向けがん治療器が主力。

2012年2月8日 日本経済新聞

2012年2月7日火曜日

末期すい臓がんへ新薬

すい臓がん新薬が治験最終段階へ

標準治療が効かない、いわゆる末期のすい臓がん患者に朗報だ。すい臓がんへ栄養を供給する新生血管を抑制することで余命の延長が期待できる すい臓がん新薬が治験の最終段階へと進んでいる。
治験が最終段階(第III相臨床試験)に突入した癌新薬は、がんペプチドカクテルワクチン療法剤「OCV-C01」。オンコセラピー・サイエンスと大塚製薬が共同で治験を実施している。
「OCV-C01」は、ゲノム包括的解析などの技術が生み出した新薬。正常組織には殆ど影響しないために副作用が少なく、膵臓がん細胞だけに作用する。がん細胞の腫瘍抗原と腫瘍新生血管内皮細胞を標的とした効力が有効な新薬。複数のペプチドワクチンを混合して製剤されている。
末期のすい臓がんには有効な抗がん剤が少ない。一日でも早いすい臓がん新薬の発売が待たれる。

がん転移、死亡の原因を発見

がん増殖制御の酵素発見=転移防ぐ治療に有用-東京医科歯科大
 がん細胞は一般の細胞に比べて細胞分裂のサイクル(細胞周期)が異常に速く増殖するが、東京医科歯科大の研究チームは、細胞周期を制御する酵素を発見し、6日付の米医学誌電子版に発表した。がん細胞の速い増殖は死亡に至る転移の原因にもなっており、仕組みの解明は新たな治療法開発に役立つという。
 細胞分裂の周期はG1、S、G2、Mという4段階からなり、がん細胞ではG1期が異常に短いことが分かっている。
 東京医科歯科大の吉田清嗣准教授らはこれまでの研究で、細胞核の中でがん抑制遺伝子を働かせるスイッチの役割を果たしていることが分かった酵素「DYRK2」に着目。核の外側での働きを調べるうちに、DYRK2を人為的に取り除くと、細胞周期のうちG1期だけが短くなり、細胞の増殖が活発になることが分かった。
 また、DYRK2のない細胞をマウスに移植すると腫瘍が大きくなることも判明。初期のがんよりも進行したがん細胞でDYRK2が少なくなっていた。
2012年2月7日 時事通信

2012年2月3日金曜日

脳に免疫細胞を入れる がん治療

免疫細胞 神経侵入の仕組み解明

血液の中にある免疫細胞が、脳や脊髄に侵入し炎症を引き起こす仕組みを、大阪大学の研究グループが世界で初めて解明し、アルツハイマー病やパーキンソン病など、免疫細胞が症状を悪化させる病気の新たな治療法の開発に役立つと注目されています。

免疫細胞は、体内に侵入した病原体を殺す一方、脳や脊髄などの中枢神経に入り込み、アルツハイマー病やパーキンソン病などの病気を悪化させたりしますが、どのようにして神経に入り込むのか、その仕組みは分かっていませんでした。大阪大学大学院の村上正晃准教授らの研究グループでは、マウスを使った実験を繰り返し、足などの末しょう神経が刺激されると、脳や脊髄の周辺にある血管に穴が出来て、免疫細胞が中枢神経に侵入していく「入り口」になることを突き止めました。免疫細胞が中枢神経に侵入する仕組みが解明されたのは世界で初めてで、免疫細胞が症状を悪化させるアルツハイマー病やパーキンソン病などの新たな治療法の開発につながると期待されています。研究を行った村上准教授は「入り口が分かったので、人為的に閉じたり広げたりすれば、免疫細胞の出入りをコントロールできるようになる。免疫細胞が脳に入り込み症状を悪化させる病気を防いだり、逆に脳に免疫細胞をたくさん入れて、がんなどの治療ができたりするかもしれない」と話しています。

2011年2月3日 NHK

2012年2月2日木曜日

新薬が がん細胞に効かない理由

がんを養う血管においても薬剤耐性が起こることを発見

がんを養う血管においても抗がん剤の薬剤耐性が起こることが発見された。
北海道大学によると、
 ・がん細胞へ栄養を供給する新生血管が,抗がん剤に対して抵抗性を持つ。
 ・がん新生血管が抗がん剤に抵抗性を持つのはある種の遺伝子が原因
 ・過剰な遺伝子の働きで抗がん剤が がん細胞の外へ排出されてしまう。
 ・がん細胞の薬剤耐性の仕組みが解明されたことで、抗がん剤新薬が期待できる。
とのこと。
 がん細胞への「新生血管」は、がん細胞に栄養や酸素を供給することでがんの進展を促進する。さらには、がん細胞の転移にも関与していることが解っている。
近年認可された抗がん剤新薬の「ベバシズマブ」等の血管新生を抑制する抗がん治療は,新たながんの治療法として注目を集めていたが、この抗がん剤の効果が無い、少ない場合の仕組みが解明されたと言える。

がん細胞への新生血管を抑制する新たな抗がん剤の開発が期待される。

2012年1月31日火曜日

抗がん剤バイオ後発薬に50億円

バイオ開発で積極投資 富山の後発薬メーカー

富山県の後発医薬品メーカーが、バイオ後発薬の開発で積極投資に動いている。陽進堂(富山市)は30日までに、周辺整備を含め、約50億円を投じ、バイオ技術の研究施設などを新設することを決めた。同市に生産拠点を置く富士製薬工業(東京)は不妊治療薬を開発する。バイオ後発薬は世界的な需要拡大が見込まれ、各社が収益源の確保に向けて先陣を争っている。

 陽進堂が研究施設を設けるのは、富山市の本社工場内にある第2製剤棟1、2階。今夏に着工してバイオ医薬品の精製や無菌製剤技術などの基礎研究を行う設備を導入、2014年の完成を予定する。投資額は約15億円を見込む。

 このほか、約30億円で本社敷地内に第2研究棟、第5製剤棟の計2棟を新設し、従来の後発医薬品の生産品目拡大も進める。

 同社はバイオ分野で東京工大、横浜市立大と共同し、がん細胞など変異細胞の発生を抑える新薬研究にも着手している。この研究で培った技術を元に提携先を探し、バイオ後発薬の早期投入を目指す方針だ。下村健三社長は「他社と差別化できるものづくりのため、技術を蓄積する」と話している。

 富士製薬工業は、不妊治療に使用される排卵誘発剤の開発に乗り出す。新薬の「フォリスチム」か「ゴナールエフ」の後発品となる。同社は昨年12月、バイオ後発薬として、 抗がん剤治療の副作用で減った白血球を増やす「造血剤」の製造販売承認を申請したばかり。今後も得意分野であるがん、女性医療の分野に集中投資していく。

 後発薬メーカー各社が開発を急ぐ背景には新薬メーカーの収益の柱が、既に従来の化学合成でつくった低分子品からバイオへシフトしていることがある。今後、大きな売り上げがある新薬の特許が切れた際、その後発品を開発して新たな収益を取り込むには、バイオのノウハウが不可欠になるという。

 リウマチ治療薬を開発する日医工(富山市)は「低分子の大型製品の特許切れはもう数年で途切れる。世界の市場でバイオのウエートが大きくなっており、成長のためには無視はできない」(担当者)とする。

 ただ、バイオの開発には課題もある。開発費用は1品目約30億円とも言われ、従来の低分子品の数十倍はかかる。また、生物由来で新薬と全く同じ薬効を再現するのは難しいため、市場投入には新薬並みの臨床試験を行う必要もある。

 このため、日医工は仏製薬大手のサノフィ・アベンティスとバイオ後発薬を共同開発し、費用負担を軽減する計画だ。近く臨床試験を始める。富士製薬工業も造血剤の開発では新薬メーカーの持田製薬と組み、臨床試験のノウハウで協力を得た。技術、資金面でのハードルを越え、成長分野にいち早く参入することが後発薬各社の将来を左右しそうだ。

2012年1月30日 富山新聞

2012年1月30日月曜日

肺がん生存率の新予測法

肺がんの5年生存率、ぴたりと当てる新たな検査法


肺がん患者の生存率予測に関する米国と中国の臨床試験で、遺伝子に基づいて予測する新たな検査法のほうが、従来の方法よりも予測精度が高かったとする論文が、27日の英医学専門誌「ランセット(The Lancet)」に発表された。特に、喫煙によって引き起こされる非扁平上皮非小細胞肺がんの予測に優れているという。

肺がんはがんの中で致死率が最も高く、年間死者数140万人は乳がん、大腸がん、前立腺がんの死者数を合わせた数をも上回る。
 現在、早期肺がんはがんの大きさ、場所、顕微鏡データで分類される。米国では、がん患者のうち最も初期のステージで検出される割合は30%程度に過ぎず、ステージ1で検出された患者の35~45%が5年以内に死亡している。
■アルゴリズムを作成

 今回米国で臨床試験が行われた生存率予測法は、米カリフォルニア大学サンフランシスコ校(University of California in San Francisco)が考案し、カリフォルニア州のピンポイント・ジェノミクス(Pinpoint Genomics)社が開発した。

 まず、同大病院に入院している肺がん患者361人で、がん組織内の遺伝子14個の活動を測定し、これを基に、死亡リスクが「低」「中」「高」のいずれなのかを計算するためのアルゴリズムを作成した。なお、361人は全員、非扁平上皮非小細胞肺がんの手術を受けていた。
 次に、同じ種類の肺がんのステージ1の患者433人にこのアルゴリズムを適用し、5年間生存率を追跡したところ、死亡リスクの「低」「中」「高」が正確に予測できていた。
 同大のDavid Jablons教授は、「早期がんが検出できないという従来の問題は、この予測方法で解決できるだろう。毎年数十万人の患者が延命できるようになるかもしれない」と述べた。
 なお、中国で行われた同様の研究でも、同じ結果が確認されているという。


2012年01月29日 AFP